ディスカウントキャッシュフロー（DCF）方式は、M&Aの場面で企業の価値を評価するために広く活用されています。
しかしながら、その計算プロセスが複雑であるため、実際に使用する際には困難さを感じる方も少なくありません。
本記事では、DCF方式の基本的な概要から計算方法までを解説し、理解を深めるお手伝いをいたします。
M&AにおいてDCF方式の導入を検討されている経営者の方は、ぜひ参考にしてください。
DCF方式とは？企業価値の評価方法について解説
まずは、DCF方式がどのような評価手法であり、どのようなメリットやデメリットがあるのかについて見ていきましょう。
企業価値算定の主要手法としての位置付け
DCF方式は、企業または事業の価値を算定する際に利用される評価手法の一つです。
特に、M&Aにおいて企業価値を評価する際に頻繁に用いられています。
英語で「Discounted Cash Flow Method」と表記されることから、「DCF法」としても知られています。
未来のキャッシュフローを元に現在の企業価値を見積もる手法
DCF方式では、「企業が将来的にどの程度の利益を生み出すか」を予測し、そこから将来の不確実性やリスクを考慮して、現在の価値に割り引きます。
具体的には、事業計画に基づいて将来得られるフリーキャッシュフロー（FCF）を算出し、それを適切な割引率で現在の価値に調整して企業価値を導き出します。
詳細な手順については、後ほど具体的な例を用いて解説します。
「現在価値」とは？
ここでいう「現在価値」とは、将来的に得られる資金を現時点での価値に換算したものを指します。
たとえば、今すぐに1,000万円を受け取るのと、10年後に1,000万円を受け取るのでは、多くの人が前者を選ぶでしょう。
理由としては、将来の金額の価値が現時点よりも低くなる可能性があるからです。
この考え方を「貨幣の時間価値」といい、DCF方式はこれを基に計算されます。
DCF方式を用いることの利点
DCF方式の利点として、企業の将来性を見込んだ評価ができることが挙げられます。
仮に現時点で赤字の企業であっても、今後の資金繰りが好転する可能性が高ければ、DCF方式によって企業価値を高く評価することができます。
これにより、M&Aを検討する買い手は、将来的な利益の見込みを含めた現実的な金額を把握することが可能になります。
DCF方式のデメリット
一方で、DCF方式のデメリットは、評価の正確さが事業計画の信頼性に依存することです。
事業計画には楽観的な見積もりが含まれている場合も多く、その場合は評価結果が実態と大きく異なるリスクがあります。
DCF方式の計算手順
ここからは、具体的な計算方法について例を用いて説明していきます。
まず必要な3つの要素を求める
DCF方式を用いる際には、「将来フリーキャッシュフロー」「割引率」「ターミナルバリュー」の3つを求める必要があります。
1. 将来フリーキャッシュフロー（FCF）
まずは、企業の事業計画を基に予測されたフリーキャッシュフローを計算します。
具体的には、以下の計算式を使います。
- 営業利益 ×（1－税率）＋減価償却費 ± 正味運転資本の増加額 － 設備投資額
2. 割引率
割引率は、将来的に得られるであろうキャッシュフローを現在の価値に換算するための重要な要素です。
一般的には、加重平均資本コスト（WACC）を用いて算出します。
3. ターミナルバリュー
ターミナルバリューとは、事業計画が終了した後の永続的なキャッシュフローの価値を指します。
最終年度のFCFを割引率で割って求めます。
DCF方式の最終計算式
ここまでに求めた3つの要素を以下の計算式に当てはめます。
将来フリーキャッシュフロー ÷（1 + 割引率）^年数
具体的な例については、以下の数値を使用します。
1年目…100、2年目…70、3年目…130、4年目…90、5年目…150 + ターミナルバリュー1,500
計算結果を合計し、最終的な企業価値を導き出します。
まとめ
M&Aの際、DCF方式を用いることで売り手企業の将来性を考慮した評価が可能です。
しかし、その評価結果はあくまでも目安であることを忘れず、企業価値を正確に把握するためには慎重な判断が求められます。
ぜひ、本記事の内容を参考に、企業価値を見積もる際に役立ててください。
