間接法を用いたキャッシュフロー計算書の作成中に、「支払利息を一度足し、また引く意味は何だろう？」と疑問を感じた方もいるかもしれません。
今回は、なぜこのような処理が必要なのか、その理由を詳しく解説します。
企業の現金の流れを正確に把握するために、この仕組みを理解し、正しい記載方法を習得しましょう。
間接法によるキャッシュフロー計算書での支払利息の処理とは？
間接法を用いたキャッシュフロー計算書では、営業活動から生じるキャッシュフローの区分において「支払利息を加算し、再度引く」という処理が行われます。
: 営業活動からのキャッシュフロー
税引前当期利益・・・30
減価償却費・・・180
営業外収益・・・△50
支払利息・・・100
売上債権の増加額・・・△40
仕入債務の増加額・・・20
棚卸資産の増加額・・・10
小計・・・250
営業外収入・・・50
利息の支払額・・・△100
法人所得税の支払額・・・△10
営業活動からのキャッシュフロー・・・190
上記の例を見てわかるように、支払利息が一度足され、再度引かれています。
では、なぜこのような手間をかけるのでしょうか？
キャッシュフロー計算書は現金の流れを示す書類
キャッシュフロー計算書とは、現金の流れを把握するための会計書類です。
損益計算書や貸借対照表では見えにくい、企業の現金の増減を確認できるのが特徴です。
間接法による作成手法
キャッシュフロー計算書には「直接法」と「間接法」の2つの方式があります。
その中で、今回のテーマである「支払利息を足して引く」という処理が行われるのは、間接法においてです。
間接法とは、損益計算書と貸借対照表をもとに、営業活動によるキャッシュフローを算出する方法です。具体的には、税引前当期純利益から現金の動きを加減算していきます。
以下の手順でキャッシュフロー計算書を作成します：
- 税引前当期純利益を記入
- 非資金項目の変動を調整
- 営業外損益や特別損益の増減を調整
- 営業活動に関連する資金の増減を調整
直接法との違い
間接法が税引前当期純利益から現金の動きを加減する方法であるのに対し、直接法では各主要な取引ごとに現金の動きを記載します。
間接法は効率的に作成できる一方、詳細な実態を把握したい場合には直接法が選ばれることが一般的です。
小計前の「支払利息」と小計後の「利息の支払額」
間接法でキャッシュフロー計算書を作成する際、小計前の「支払利息」で金額を加算し、小計後の「利息の支払額」で同額を引きます。
この理由を理解するには、キャッシュフロー計算書における利息と配当の扱い、ならびに「支払利息」と「利息の支払額」の位置づけを知ることが重要です。
利息と配当の処理方法
キャッシュフロー計算書では、利息および配当金の扱いが特殊です。
利息と同様に、配当金も加算して再度引く処理が必要になることがあります。
利息および配当金に関するキャッシュフローの記載方法は2つあります。
方法1
損益計算書に計上される受取利息、受取配当金、支払利息を「営業活動によるキャッシュフロー」に記載し、損益計算書に記載されない支払配当金を「財務活動によるキャッシュフロー」に記載する方法です。
この方法は、損益計算書に基づいて比較的簡単にキャッシュフロー計算書を作成できるため、実務では一般的に用いられています。
方法2
受取利息と受取配当金を「投資活動によるキャッシュフロー」に、支払利息と支払配当金を「財務活動によるキャッシュフロー」にそれぞれ記載する方法です。
各現金の流れを発生原因となる活動ごとに区分して記載します。
小計前の「支払利息」とは？
「支払利息を足して引く」処理を理解するためには、小計前の「支払利息」がどのようなものかを把握する必要があります。
小計前に示されるのは営業キャッシュフローの純粋な値
間接法のキャッシュフロー計算書では、損益計算書に記載された金額が転記されます。したがって、「支払利息」には、損益計算書に計上されたすべての利息が含まれます。
この利息のうち、まだ支払われていないものも含まれているため、小計前の「支払利息」には未払利息が含まれている点がポイントです。
まとめ
キャッシュフロー計算書で支払利息を足し、その後に引く理由は、現金の流れを正確に把握するためです。
企業の実際の現金の動きを見える化するために、間接法のキャッシュフロー計算書を正確に作成することが重要です。
複雑に見える作業ですが、しっかりと理解することで、正しい現金の流れを把握することができます。
